スポーツ用品市場に関する調査結果 ２０１０
■調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にてスポーツ用品の市場調査を実施した。
１．調査期間：２００９年１２月〜２０１０年２月
２．調査対象：スポーツ関連企業・メーカー・卸売業・輸入商社・小売業約４５０社
３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに郵送アンケート調査を併用
＜スポーツ用品市場とは＞
本調査におけるスポーツ用品とは、ゴルフ、スキー、釣り、アスレチックウエア、アウトドア、スポーツシューズ、テニス、スイム、野球・ソフトボール、マリンスポーツ、スノーボード、サイクルスポーツ、バドミントン、武道、卓球、フィットネスの主要１６分野とその他スポーツの関連用品をさす。
■調査結果サマリー
◆２００９年スポーツ用品国内市場は、前年比９８．０％とマイナス成長の見込み
２００９年スポーツ用品国内市場規模（メーカー出荷ベース）は、前年比９８．０％の１兆２，７９７億円の見込みである。
◆１％以上の規模拡大となったカテゴリーは「サイクルスポーツ」「アウトドア」の２分野
２００９年スポーツ用品市場全体において、前年比１％以上の市場規模拡大となったのが、「サイクルスポーツ用品」と「アウトドア用品」である。サイクルスポーツ用品市場は、「健康」「環境」「経済性」といったキーワードを背景にした「スポーツバイクブーム」「サイクルブーム」の影響により、前年比１０７．８％の３０３億円となる見込みである。
また、アウトドア用品市場は、山やアウトドア活動への新規参加者の増加が続いていることで、２００９年は同１０３．４％の１，３６０億４，０００万円となる見込みであり、両市場とも安定的な成長が続いている。
◆需給バランスの乖離による値引き販売品及び特価品の増加がマイナス要因に
特価品の販売に占める構成比が高くなっている。こうした状況は特に「ゴルフ用品」「テニス用品」「スポーツシューズ」市場において顕著な傾向となっており、共通のマイナス要因として挙がっている。
中でもスポーツ用品市場の約２０％を占めるゴルフ用品市場は、値引き販売品の販売構成比増に加え、「ウッド（ドライバー）」市場が買い替え需要の鈍化（長期化）と高反発規制施行前後の特需の反動減によって大幅な縮小（前年比９１．８％）となり、スポーツ用品市場全体の規模縮小に影響を与えている。
２００８年後半からの不況下にあって、消費者の低価格志向が定着したことにより、価格に対する意識は従来以上に厳しさを増し、更には消費者の目が肥えたことで、価格以上に商品価値が求められるようになっている。また、「健康」というキーワードが消費を促すためのキーワードであることが鮮明になってきた。そして、自然に癒され、比較的低予算で楽しめる「アウトドア」や、経済的で環境にも配慮した移動手段として人気の「サイクルスポーツ」といったように、「環境（エコ）」「経済的」といった要素も見逃せないものになっている。
■資料発刊
資料名：「２０１０年版 スポーツ産業白書」
http://www.yano.co.jp/market_reports/C52101500
※ＹＲＩマーケットＮｏｗ！ に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。